【注】その他のイベントも状況により中止になる可能性があります。詳しくはお問い合わせください。
2021.2.15に日本炎症性腸疾患学会、厚労省科研費 難治性疾患政策研究事業の難治性炎症性腸管障害に関する調査研究班が連名でIBD患者の新型コロナウイルスワクチン接種に関するQ&Aを公開しました。
2020.8.26に厚労省科研費 難治性疾患政策研究事業の難治性炎症性腸管障害に関する調査研究班が設立した「JAPAN IBD COVID-19 Taskforce」より、IBD患者向けのパンフレット及びウェブサイトが公開され、以下の内容が掲載されています。
2020.4.19に厚労省科研費 難治性疾患政策研究事業の難治性炎症性腸管障害に関する調査研究班により、JAPAN IBD COVID-19 Taskforceが設立され、日本のIBD診療に向けての提言、文献情報の発信、世界のリアルタイムな状況(SECURE-IBD)のサマリーの公開を行っています。
なお、タスクフォースからの発表は、日本炎症性腸疾患学会(JSIBD)のウェブサイトにも掲載されています。
2020.4.7に日本炎症性腸疾患学会、厚労省科研費 難治性疾患政策研究事業の難治性炎症性腸管障害に関する調査研究班が連名で声明を発表しました。JAPAN IBD COVID-19 Taskforceのウェブサイトにも掲載されています
日本炎症性腸疾患協会(CCFJ)がIBD患者と関係者に向けて、新型コロナウイルスに関する情報をQ&A方式で掲載しています。
2020.11.13に厚生労働省が事務連絡「新型コロナウイルス感染症の影響を踏まえた公費負担医療等の取扱いについて」を発出しました。概要は以下のとおりです。
【注】手続きに関する詳細については、各保健所からの案内をご確認ください
2021.1.14に厚生労働省が事務連絡「新型コロナウイルス感染症の影響を踏まえた特定医療費及び小児慢性特定疾病医療費の支給認定の取扱いについて」を発出しました。概要は以下のとおりです。
2020.4.30に難病法施行規則、児童福祉法施行規則が改正、公布、同日に施行され、「指定難病や小児慢性特定疾病等の受給者証の有効期間(R2.3.1〜R3.2.28期間のもの)の1年間自動延長」が決定しました。厚生労働省より通知文が発出され、厚生労働省ウェブサイトに掲載されています。
通知文及び周知用資料に掲載の留意事項等は下記のとおりです。対象者の皆様は、所管の保健所からの情報をお待ちください。
受給者証の延長措置については、2020年3月に、関係団体から厚労省等へ要望書を提出しており、この要望が実現に至りました。
厚生労働省ウェブサイトにて、電話・オンライン診療に対応した医療機関リストと、受診時の手順が公開されました。電話・オンライン診療の手順の概略は以下となります。
【注】医療機関が対応していない場合や、病状・治療の状況等により、必ずしも電話・オンライン診療ができない場合や、直接受診を勧められる場合がありますので、事前に医療機関にご確認下さい。
【参考】厚労省リーフレット「電話・オンラインによる診療がますます便利になります」